6月29日、株式会社オリエンタルランドの株主総会が、千葉県の東京ベイ幕張ホール（アパホテル&リゾート東京ベイ幕張）で行われました。
今回の総会は昨年度に引き続いて、新型コロナウイルスの感染拡大防止の観点から、インターネットや郵送による議決権行使が呼びかけられました。また、会場への参加もほかの上場企業と同じく、事前登録制（抽選制）を導入するなど、例年とは異なる形での実施になりました。SNSでは「抽選に外れた」「今年は行かない」と書いていた株主の方も多かったようです。
総会では経営陣から昨年度の事業報告、決算報告、会計監査報告が行われ、剰余金の処分（株主への配当金）、定款の一部変更、取締役10名の選任が決議されました。また、株主からの質疑応答も合わせて行われました。
今回の記事では株主からの主な質問と、それに対する経営陣の回答から、オリエンタルランドの今後の動きについて考えていきたいと思います。
昨年度の総会については、こちらをどうぞ。
株主のプライバシー保護のため、質問内容は趣旨を損なわない範囲で一部改変しています。
目次
エントリー受付の当選確率
東京ディズニーランド・東京ディズニーシーは、新型コロナウイルスの感染拡大防止のため、2020年2月～6月まで臨時休園を行いました。7月1日の営業再開以降、パークの運営方法は大きく変わっています。
その中の一つが「ファストパスの休止」コロナ禍の前までは、アトラクションの待ち時間を減らすことができるサービスとして、多くのゲストが利用していました。その一方で、人気アトラクションは朝の開園直後や午前中にはなくなってしまい、単なる「整理券」になっているという問題もありました。
2020年7月の営業再開以降、パークではファストパスの発行は行われていません。その代わりに、2020年9月から導入されたのが「スタンバイパス」と「エントリー受付」です。
「スタンバイパス」は、簡単に言うと「アトラクションに並べる時間の整理券」です。ファストパスのように、短い待ち時間で体験できるというわけではありません。発行は各施設につき1日1回のみで、利用時間には制約もあります。しかも、時間帯や施設によっては、スタンバイパスを取得しなくても、並べる場合もあるのです。
スタンバイパス導入の目的は、混雑緩和というよりも、何度も同じアトラクションに乗るゲストを抑制したり、並ぶゲストの数を一定に保ったりするためだと考えられます。これまでは人気アトラクションに何度も並ぶようなゲストも多かったのですが、終日スタンバイパスのみになると、このような行為は難しくなっています。
一方の「エントリー受付」は、施設利用の事前抽選制度です。新規導入のアトラクション、回転率が悪いキャラクター・グリーティング、座席数に制限があるショープログラムなどが対象となっており、従来から行われてきたエンターテイメント・プログラムの抽選制度を拡張したとも言えるでしょう。
このエントリー受付に対して、株主からは「同じチケット料金を払っているのに、不公平ではないのか」「少なくとも一つは当たるようにできないのか」といった要望が出されました。
これに対して、経営陣からは「どのチケットでも当選確率は変わらない」「現在のパーク運営を考えると、致し方がない。どうかご理解いただきたい」という回答がありました。
SNSでは「株主優待やスポンサーチケットのほうが当たりやすい」「午前中は当たりやすい」「開園直後に抽選すると当たりやすい」といった、真偽不明の情報が多くあふれています。また「全部当たった！」という方もいれば「全落ちで悲しい…」とTwitterでつぶやいている方も見受けられます。
経営陣から「チケットによる当選確率の違いはない」という発言が出たことは、少し驚きでした。おそらく現在の抽選システムは、時間帯によって当選確率を変動させて、当選数を一定の頻度に合わせるように組まれていると考えられます。過去には、開園から公演開始時刻までの間隔が短い公演は、当選確率が高いというデータもあります。
「どれか一つは当選」というシステムを組んでしまうと、結局は早い者勝ちとなり、お昼過ぎや夕方に入園したゲストが不利になるのは明らか。オリエンタルランドとしては、確実に体験したい場合は、ホテル宿泊とセットになった「バケーションパッケージ」を利用してほしい、と考えているかもしれません。
ファストパスに関しては、今後復活する可能性は低いと舞浜新聞は考えています。事実、海外のパークでは、すでにファストパスの有料販売が行われているからです。東京でもゲストからの要望は多かったのですが、大阪のユニバーサル・スタジオ・ジャパンとの差別化や、ファストパスがオプションで付いているバケーションパッケージの販売促進を考えると、二の足を踏んでいたのでしょう。
しかし、コロナ禍による売り上げ激減により、オリエンタルランドも決算文書などで「ファストパスの有料化」を正式に表明しています。混雑緩和や客単価向上を考えると、今後の動きを注視していく必要がありそうですね。
デジタル関連部署の新設
2021年2月、オリエンタルランドは「デジタル戦略部」を新設しました。これまでは、経営統括部とIT戦略推進部にまたがっていた業務を集約することで、IT施策の企画立案やシステム開発・導入を一元的に推進することを目的としています。また、東京ディズニーリゾートの公式アプリ機能強化も検討されています。
東京ディズニーリゾート・アプリ
最近では経営書やテレビCMでも「DX」という用語を見かけることが多くなっています。これは「デラックス」ではなく、「デジタル・トランスフォーメーション」という意味です。日本語では「デジタル変革」とも訳されるのですが、デジタル技術やデータを駆使して、社会や暮らし全体がより便利になるよう変革していく取り組みを指します。
オリエンタルランドは、長年この分野に弱いと指摘されてきました。東京ディズニーリゾートの公式アプリが導入されたのは、今から3年前の2018年7月のこと。大手企業が販売促進や顧客の囲い込みのために、スマートフォン向けアプリの開発に力を注ぐ中、オリエンタルランドはやっと重い腰を上げたのでした。しかし、この頃といえば、時間帯によって公式ウェブサイトがつながりにくくなり、レストランの予約も取れないこともしばしば。SNSではサーバーの増強を訴える声が多かったです。
2019年7月には待望の「デジタルファストパス」がスタート*1。これまではアトラクション近くの発券機まで行く必要があったのですが、このサービスの導入により、入園直後でもファストパスを手に入れることができるようになりました。それまで安全面で問題視されていた「開園ダッシュ」が、完全に撲滅されたのも記憶に新しいです*2。
この頃になると、以前に比べてサーバーも増強され、システムトラブルやエラーになることは少なくなりました。しかし、どうしてもほかの企業と比べると、ITに対する取り組みが遅いという批判は根強かったのです。
そんな中で新設されたのが「デジタル戦略部」でした。株主からは「今後の戦略やビジョンを教えてほしい」という質問が出されました。これに対して経営陣からは「遅れていたIT施策の改善が目標」「AIやビッグデータを活用して、パークの運営効率やゲストの体験価値向上を目指したい」という回答がありました。
先ほども触れたとおり、企業にとって「デジタル・トランスフォーメーション」への対応は急務となっています。コロナ禍でデジタル技術の活用が進む中、オリエンタルランドも無関係ではありません。従来から取り組んでいる、ホテルのオンラインチェックインやルームキー機能の強化に加えて、海外パークで導入が進むレストランのモバイルオーダーなど、アプリの機能拡大を続けていくでしょう。もしかすると、フォトスポットを位置情報から通知したり、QRコード決済を追加したりする選択肢もありますね。
ただ、あくまでも先の長い話になると思います。
1999年2月にサービスを開始した、NTTドコモの「iモード」世界初の携帯電話IP接続サービスとして、日本国内で爆発的に普及しました。実は、このiモード開発に携わった松永真理さんが、自身の著書『iモード事件』の中で、驚くべき証言をしています。それは、iモードの企画会議の中で「携帯電話でディズニーランドのアトラクションの待ち時間を確認できないか」というアイディアが出ており、それがオリエンタルランドに持ち込まれていたというのです*3。
公式ウェブサイトで、アトラクションの待ち時間が見れるようになったのは、2009年12月のこと*4。それまでは、ファンが作った非公式サイトか、現地で確認するしかなかったのです。待ち時間のウェブサイトがスマートフォンに対応したのも、2011年10月からと遅め。
おそらく外部の企業から、オリエンタルランドに様々なアイディアが持ち込まれてきたのかもしれません。しかし、アメリカのディズニー社とのライセンス契約もあり、経営判断がどうしても遅くなってしまうのだと思います。オリエンタルランドの「デジタル戦略部」がどのように動いていくのか、まずはお手並み拝見といったところでしょうか。
グッズの在庫管理
近年の株主総会では、株主からたびたびグッズの在庫管理について質問が出されています。
東京ディズニーリゾートのグッズ需要は年々高まっており、それに拍車をかけているのが、メルカリやラクマに代表される「フリマアプリ」です。
コロナ禍以降、オリエンタルランドはこれまで控えてきたグッズの通信販売を拡大させています。しかし、利用時間帯が制限されるなど、大手ネット通販と比べて、自由にグッズを購入することは難しいまま。また、パーク限定販売のグッズも多く、転売目的のゲストが大量に購入して、フリマアプリを使って転売する…といった光景が常態化しているのです。
東京ディズニーリゾートのグッズを見ていると、会社側が「これは当たるだろう」と見込んで製造したグッズが売れないこともあれば、生産ロット数が少なかったグッズが飛ぶように売れる…といったことも。発売初日に完売して、せっかく増産・追加販売されても、その後は誰も見向きもされずに不良在庫に…というケースも珍しくありません。
これは小売業の宿命なのですが、商品の売れ行きを予測するのは非常に難しいです。オリエンタルランドのように、いくら優秀なマーケティングの人材を抱えていても、絶えず変化する消費者の動向を読み取るのは、非常に困難と言えるでしょう。さらにコロナ禍による売り上げ減少により、従来よりもグッズの生産数を絞る傾向にあります。そのため「買えなかった」「転売を禁止してほしい」といった声が上がるのです。
舞浜新聞としては、レギュラー商品に限って、ネット通販を拡大すべきだと思っています。もちろん、ディズニー社との契約上の問題もあるかもしれませんが、気軽にパークに行けない今、グッズで雰囲気だけでも味わいたいと考える人は多いと思うのです。海外パークのように、空港や主要駅に公式グッズショップを展開するなど、売り上げ向上のための方法はまだあるのではないでしょうか。
社外取締役の選任
オリエンタルランドを含めた大手企業では、透明性のある経営を行うために「コーポレートガバナンス」に力を注いでいます。日本語に訳すと「企業統治」と言われるもので、組織ぐるみの不祥事を防ぐために、社外取締役や社外監査役などが経営陣を監視する仕組みとなっています。
オリエンタルランドには、二人の社外取締役がいます。一人は花田力さん。京成電鉄の社長、会長を歴任され、現在は相談役の立場にあります。もう一人は茂木友三郎さん。キッコーマン中興の祖として知られる、茂木啓三郎さんの子息として生まれ、代表取締役社長を歴任しました。現在は取締役名誉会長・取締役会議長として、86歳になった今もキッコーマンの経営を率いています。
今回の株主総会では、二人の社外取締役の選任理由について、株主から質問が出されました。これに対して経営陣からは「様々な事柄を客観的に判断していただける」「取締役会での率直なご意見などもいただいている」といった回答がありました。
舞浜新聞が気になったのは、株主総会後にオリエンタルランドが発表した「臨時報告書」です。総会に提出された議案に対する、株主の賛成・反対の比率をまとめた文書なのですが、これを見ると茂木啓三郎さんの賛成率は89.50%なのに対して、花田力さんの賛成率は74.01%にとどまっているのです。
オリエンタルランド「臨時報告書」（PDFファイル）
http://www.olc.co.jp/ja/ir/stockshares/meeting/main/04/teaserItems2/0/linkList/01/link/rinji2021.pdf
実は2017年の株主総会でも、花田力さんがオリエンタルランドの筆頭株主である京成電鉄出身ということ、さらには在任期間が長すぎるのでは、という疑問の声が上がっていました。当時の経営陣からは「現在は相談役で、京成電鉄の経営の一線からは離れている」「客観的な意見をもらっており、在任期間の長さは問題ないと考える」という回答がありました。しかし、2005年から16年以上も在任しているのは、やはり長すぎでしょう。事実上の親会社である京成電鉄に忖度している、と思われても仕方ありません。
ただ、もう一人の茂木啓三郎さんも、加賀見俊夫会長の慶応義塾大学時代の同級生なのです。総会では質問が出されませんでしたが、今後加賀見会長との個人的な関係を問題視する声が出てもおかしくありません。
社外取締役について、もう一つ気になる動きがありました。
4月28日にオリエンタルランドは「代表取締役の異動および取締役の人事（予定）について」というプレスリリースを発表。この中で、千葉銀行の頭取を務める佐久間英利さんを、新たな社外取締役にすることとしていました。しかし、5月20日に出されたプレスリリースで「本人より一身上の都合による辞退の申し出があった」として、この人事案は取り下げに。私はこの決定に少し違和感を覚えたのです。
千葉銀行といえば、千葉県内の貸出金シェアは約40％、預金シェアも約25％を抱える有力企業です。佐久間さんは3月22日の取締役会で、頭取職を米本努さんに譲り、自身は代表権のある会長に就くことが決まっていました。オリエンタルランドの社外取締役に就任することに、特に問題はなかったはずです。
しかし、オリエンタルランドは千葉銀行の株式を929,000株も保有しています。また千葉銀行もオリエンタルランドの株式を保有しており、株主からは「利益相反では」「しっかり経営監視できるのか」という指摘が出かねませんでした。おそらく佐久間さんも、このあたりを心配した結果、社外取締役を辞退したのだと思います。
金融庁や東京証券取引所などがまとめた「コーポレートガバナンス・コード」では、独立社外取締役を3分の1以上選任することを求めています。個人的には、より幅広い人材を登用したり、米国のディズニー社からも人材を呼んだりするなど、コーポレートガバナンスを今以上に強化していってもらいたいと思っています。
ライセンス契約はいつまで？
オリエンタルランドは、ディズニー社とのライセンス契約に基づいて、東京ディズニーリゾートを運営しています。
これについて株主からは「契約は東京ディズニーランド開園から45年だったはず。契約更新はどうなっているのか」という質問が出されました。経営陣からは以下の回答がありました。
- ライセンス契約は、2001年の東京ディズニーシー開園時に更新。
- 契約はシー開園から20年間。
- その後、5年ごとに5回の延長が可能。
- 現在は「2046年9月3日」が期限となっている。
- 現在建設中の東京ディズニーシー新エリア「ファンタジースプリングス」が開業すれば、さらに30年間延長に。
- 最終的には「2076年9月3日」が期限になる。
シー「ファンタジースプリングス」の建設については、加賀見俊夫会長が2017年11月上旬にアメリカを訪問して、交渉にあたっていたことが報道されています。おそらくこの場で、開発プロジェクトに加えて、ライセンス契約の延長についても話し合われたのでしょう。
2017年11月上旬に、加賀見会長がカリフォルニアとフロリダを相次いで訪問したことを報じている。
平面駐車場跡地で建設が進む、新エリア「ファンタジースプリングス」コロナ禍で工事が中断したものの、全容を現し始めている。
アメリカ国内やパリ、香港、上海にあるディズニーパークは、すべてディズニー社による直営か、ディズニー社の資本が入った関連会社によって運営されています。ディズニー社がまったく資本参加していないのは、東京だけなのです。
もし仮に、ディズニー社が「東京はいらない」と判断してしまえば、オリエンタルランドはディズニーに関する一切の事業を継続できなくなってしまいます。土地や建物はすべて自社で保有していますが、それらはディズニー社の知的財産権に基づいてつくられているからです。
この契約延長により、ディズニー社がオリエンタルランドを重要なビジネスパートナーとして見ていることが、再認識されました。敵対的買収や、ライセンス契約の打ち切りといった可能性は非常に低いでしょう。ただ、今後さらに深刻になる少子高齢化や人口減少を考えると、引き続きフランチャイズにしておくほうが、リスクを減らせるという見方もあったかもしれません。
おわりに
今回の総会では、上記で取り上げたもの以外にも「シニアパスポート」の販売休止、顧客からの意見や要望への対応、取締役の任期1年への短縮、上西社長から吉田新社長への交代、従業員への新型コロナワクチン接種などについても質問が出されました。
オリエンタルランドは株主総会当日の様子を、公式ウェブサイトで閲覧できるようにしています。しかし、株主からの質疑応答はプライバシー保護の観点から、配信などは行われていません。ただコロナ禍終息後も、地方や海外在住の投資家が経営方針に触れやすくするために、オンライン総会の拡大や質疑応答の文書公表などを行っていくべきだと舞浜新聞は考えています。
SNSで大きく話題になったツイート。任天堂は総会での質疑応答を文書で公表している。
https://t.co/sYulHhlYpB
— ろく (@roku666roku1) 2021年7月3日
任天堂株主総会の質疑応答のPDFが公開されたけれども、
この質問最高に面白いと思う。 pic.twitter.com/T37nsw4FwW
今回の総会では、これまで12年間、代表取締役社長として会社をけん引してきた上西京一郎さんが退任。吉田兼次さんの次期社長就任が正式に決まりました。
SNSでは、吉田新社長が4年間フード本部長を務めてきたことから「パークフード改悪の主犯」として、批判されているのを目にします。ただ、株主目線から見ると、客単価の向上と現場の効率改善に努めてきたとも言えるでしょう。長年経営トップに君臨する、加賀見会長との関係性も気になるところ。コロナ禍で経営課題は山積みですが、パークでのキャスト経験もある新社長の動向に注目していくとしましょう。
2021年7月2日放送・テレビ東京「ワールドビジネスサテライト」から。プラザパビリオン・レストランのコスチュームを着ている、キャスト時代の吉田兼次さん*5。
そのほか、私が気になっているのは、以下の項目です。
- 客単価向上への取り組み（単なる値上げでは不満爆発？）
- 東京五輪終了後のテロ対策
- 年間パスポートに代わる新制度の導入
- ファストパスの有料化（いつから、設定金額、販売枚数）
- ベンチャー・キャピタルの進捗状況（1セグメント化できるのか）
- 新型コロナに伴うパーク開発計画の見直し（ランドの再開発は先送り？）
- キャッシュフロー依存（低金利なのに、銀行からの借り入れはしないの？）
- USJ対策（任天堂エリアの影響をどう考えているのか）
- レストランへの「モバイルオーダー」導入*6
- ディズニーリゾートラインの負債圧縮（新型車両導入は大丈夫？）
- 近年進む「キャラクターダイニング」縮小／廃止の動き
- ダッフィーフレンズ（クッキー・アン、オル・メル）東京追加導入の経緯
日本でも新型コロナウイルスのワクチン接種が進んでいますが、アメリカやヨーロッパと比べると、まだまだ接種率は低いまま。東京オリンピック・パラリンピックの開催を控えて、多くの選手や大会関係者が来日しており、第5波の感染拡大を心配する声も高まっています。9月からの開催が予定されている、東京ディズニーシーの20周年イベント「タイム・トゥ・シャイン！」が無事に行われることを祈るばかりです。
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参考リンク
*1:デジタル化を機に、紙のファストパスは廃止されました。発券機では、利用時間を知らせるリマインダーの発行のみに。アトラクション入り口では、ファストパスチケットの時間帯確認・回収がなくなり、パークチケットのQRコードを確認する仕組みに変わりました。
*2:2015年5月8日に放送されたNHK「ニュース シブ5時」で、話題のワードとして「チームアーリー」が取り上げられました。これ以降、オリエンタルランドが安全対策強化を目的に、開園直後の走り込みを明確に禁止するようになりました。
*3:松永真理『iモード事件』2001年・角川文庫より。38ページ～39ページで、開発メンバーの一人である笹川貴生さんの浮世離れしたエピソードの一つとして紹介されています。
*4:2008年10月に1か月間だけ、試験的に導入されたことはありました。
*5:テレビ東京の動画によると、ブルーバイユー・レストランでの勤務経験もあると明かされています。
*6:2021年4月、東京ディズニーシーのレストラン「カスバ・フードコート」で試験的に運用されました。今後の正式稼働が期待されています。
