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舞浜新聞

東京ディズニーリゾートなどのディズニーパークをはじめとして、ディズニーに関する様々な情報をお伝えします。



オリエンタルランド中期経営計画から舞浜の将来を考える

4月28日、オリエンタルランドは2013年度の決算と、2014年度~2016年度の3年間の経営計画を発表しました。

 

今回は新しい経営計画をもとに、オリエンタルランドが一体何を考えているのか、そして東京ディズニーリゾートの将来像について読み解いていきたいと思います。

 

中期経営計画とは?

今回オリエンタルランドが発表したのは、2014年度~2016年度までの3年間の「中期経営計画」です。これはオリエンタルランドが今後3年間、どのような経営方針で組織を動かしていくのか、どういった事業を行うのか、どういった事業を強化するのか、といった内容を株主や投資家へ伝えるために出されます。

 

パークへの大規模な投資を発表

まず今回の経営計画で大きく目を引くのが「今後10年間で5,000億円レベルの投資を行う」というもの。アトラクションなどの新規施設の導入がない年でも、オリエンタルランドは年間200億円レベルの設備投資を行っています。それを考えると、新規施設の導入や既存施設の改修などに使える資金は、10年間で3,000億円、つまり年間で300億円レベルになると思われます。

 

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世界最長のつり橋として知られる明石海峡大橋。この橋の建設費は5,000億円。それだけの投資をしようとしている。

 

それでも年間300億円レベルの設備投資というのは、かなり大規模なものです。例えば過去の大型投資を見てみると、以下のようになります。

 

  • クリッターカントリーとスプラッシュ・マウンテン 約285億円
  • トゥーンタウン 約112億円

  • タワー・オブ・テラー 約210億円

  • トイ・ストーリー・マニア! 約115億円

 

クリッターカントリーとスプラッシュ・マウンテンは日産自動車、トゥーンタウンは講談社がスポンサーとして建設費の一部を負担したのに対して、タワー・オブ・テラーとトイ・ストーリー・マニア!はスポンサーなしで建設されました。つまり、今後10年間、スポンサーなしでこういった大型の設備投資を行うというのです。

 

入園者数の大幅な引き上げへ

ランド・シーの2パーク体制になったのは2001年のこと。当時の入園者数は2,500万人前後でした。近年は2,700~2,800万人レベルとなっています。オリエンタルランドは今後10年間の大型設備投資で、2023年までに年間3,000万人レベルまで引き上げたい考えです。ランド・シー合わせて年間3,000万人というのは、2013年度に30周年イベント効果で初めて達成できた数字。これを持続的に達成しよう*1というのですから、オリエンタルランドの強気さが伝わってくると言えるでしょう。

 

さて「年間3,000万人レベル」と簡単に言いますが、この数字には大きな問題点があります。それは「パークの処理能力」です。一日の入園者数を考えると、ランドでは6~7万人、シーでは4~5万人が入場制限が行われる目安であると言われています。

 

年間3,000万人ということは、ランド・シー合わせて一日平均8万2千人*2。一つのパークあたり約4万1千人となります。

 

収容能力に余裕のあるランドはともかく、シーにとってはかなりの混雑が考えられる数字です。ランド単体の頃、過去最高だったのは1998年度の1,745万人。単純に営業日数で割ると、一日平均は約4万8千人。この頃、ランドの収容能力は限界とまで言われていました。つまりオリエンタルランドは、パークの収容能力ぎりぎりまで入園者数を引き上げようとしているのです。

 

しかし、収容能力の限界近くまで入園者数を引き上げることは、ゲストにとって負担でしょう。アトラクション、レストラン、トイレ、どこへ行っても長蛇の列。身動きできないほどの人の波。これではディズニーパークの体験価値を上げるどころか、逆に不満が溜まってしまいます。

 

多くのゲストを受け入れるためには?

オリエンタルランドが新しく設備投資をするとすれば「パークの収容能力を引き上げる」つまりパークの混雑緩和。これに尽きるのではないか。舞浜新聞ではそう考えています。オリエンタルランドは経営計画の中で、今後の設備投資について以下のように説明しています。

 

  • ランド エリア一新などインパクトのある大規模開発 等
  • シー 拡張用エリアの活用などによる大規模開発 等
  • 共通 快適な環境づくりに向けた整備、大規模な更新改良、サポート機能を含めた運営基盤の更なる強化 等

 

まずはランドから考えていきましょう。4月29日の日経新聞の記事*3によると「あるテーマに沿って複数のアトラクションを集めた『エリア』を一新する計画」と報じられています。新アトラクションやスクラップ&ビルドではなく、エリア全体のリニューアル。考えられるのは、ファンタジーランドとトゥーンタウンの一体的再開発、もしくはトゥモローランドの再開発でしょう。

 

今年7月、大阪のユニバーサル・スタジオ・ジャパンに新しくハリーポッターのエリアがオープンする予定です。実はアメリカ・フロリダのユニバーサル・スタジオにも同様のエリアがあるのですが、近隣にあるウォルト・ディズニー・ワールドからかなりの客を奪っているというのです。これについて、オリエンタルランドは以前から危機感をあらわにしています。

 

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オーランドにある「The Wizarding World of Harry Potter(ハリーポッターの魔法の世界)」今後も拡張が予定されている。

 

フロリダではハリーポッター対策として、マジックキングダムに新しいファンタジーランドの導入が進められています。これまでなかった新しいプリンセスのアトラクションやグリーティング施設などが作られているのです。つまり、USJのハリーポッター対策として、東京にもフロリダと同じような施設が導入される可能性が高いのです。

 

経営計画の中では「将来の顧客基盤となる低年齢層のゲストを含むファミリーに向けたプロダクトの拡充」とも書かれています。小さな子供連れのファミリーにとって、大いに楽しめる新ファンタジーランドの建設。さて、どうなるでしょうか。

 

一方のトゥモローランド。ここは開園以来、もっともアトラクションの入れ替えが多いエリアです。それは「未来」をテーマにしているため、時代に合わせて最新の技術の導入が求められるからでしょう。では、なぜアトラクションの入れ替えが多いのに、さらに再開発をするのか。実はディズニーが買収したルーカス・フィルムと関係してきます。

 

スター・ウォーズシリーズで有名なルーカス・フィルム。実はディズニーはこの会社を買収しており、すでにスターウォーズの新作映画の製作が決定しているのです。スター・ウォーズといえば、日本でも人気の高いコンテンツ。ディズニーが映画宣伝の目的として、東京のトゥモローランドにスター・ウォーズの要素を導入しても、まったくおかしくはないのです。

 

一部では「東京にもマーベルヒーローのアトラクションが導入されるのでは?」という話もあります。実はディズニーはマーベルも買収しており、香港にはすでにアイアンマンのアトラクションの導入が正式発表されています。しかし、日本の場合、USJとマーベルとの契約があり、おそらく東京ディズニーリゾートへのマーベルヒーローの導入はかなり難しいと思われます。これはアメリカでも同様で、ディズニー買収前にマーベルがユニバーサルと結んでいた契約が影響しているのです。

 

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香港ディズニーランドに建設中の「Iron Man Experience」©Disney

 

次にシーについて考えてみましょう。4月29日の日経新聞の記事によると「用地は建設当時から用意しており、拡張規模について検討を進めている」と報じられています。つまり、用地に新しくエリアもしくはアトラクションを建設して、パークの拡張を考えていると思われます。

 

以下は活用が考えられる用地の衛星写真です。

 

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一つはロストリバーデルタとポートディスカバリーの間に挟まれた土地。ここは開園当時から手つかずで、かなりの広さがあります。もう一つの土地はプロメテウス火山とホテルミラコスタの間、ちょうどハーバーショーで使う船の港がある場所です。高低差はあるものの、十分活用できる土地です。

 

ただ、これらの土地に一体何を作るのか。舞浜新聞としてはまったく予想がつきません。一時、海外のディズニーファンの間で噂された「ソアリン」や映画「ファインディング・ニモ」のショー施設、カーズランドなどが考えられますが、どれも妄想の域を出ません。これについては、今後も取材を続けていく考えです。

 

経営計画にはランド・シー共通として「快適な環境づくりに向けた整備」も書かれています。これは雨天時や夏の暑さ・冬の寒さ対策ではないかと考えられます。オリエンタルランドは今後の高齢化を見据えて「ニューエイジング」と呼ばれる中高年層のゲストに向けた環境整備を行う考えです。つまり、高齢のゲストが快適に過ごせる休憩所やレストラン、サービス施設の導入が考えられます。

 

日経新聞の4月28日の記事*4によると「園内のレストランなどもリニューアル」と報じられています。また経営計画説明会の質疑応答では「ゆったりとした食事ができるレストランなどの環境整備が大切だと認識している」という発言もありました。

 

シーに比べてメニュー単価が低いランド。マジックキングダムに導入された「Be Our Guest Restaurant」のような、新しいテーマレストランの導入が考えられます。

 

経営計画説明会の質疑応答では「すぐには業績に結び付かないかも知れないがゲストの満足に寄与する、バックステージ施設の機能強化やインフラ整備への投資も含めている」という発言もありました。

 

2009年ごろに噂されたオリエンタルランドの本社移転計画。実は舞浜駅北口に新しい施設を建設して、パークの運営とは関係のない部署をそちらへ移転する計画があったのです。正式発表はされないまま計画は凍結されているのですが、これが具体的に動き出す可能性は十分あります。

 

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舞浜駅北口に広がる三角形の土地。ここはオリエンタルランドが所有している。

 

本社機能の一部移転やバックステージ施設の見直し・再配置。舞浜地区の未利用地は限られており、今ある土地をどのように有効利用していくかが大きな課題と言えるでしょう。空いた土地をテーマパークの用地として活用することは十分考えられます。

 

さて、次に発表されるのは?

2014年4月現在、オリエンタルランドから公式に発表されている新しい投資計画は以下のようになっています。

 

  • ワンス・アポン・ア・タイム 今年5月(約20億円)
  • ジャングルクルーズ:ワイルドライフ・エクスペディション 今年9月(約16億円)

  • リロ&スティッチのアトラクション 来年夏(約20億円)

  • メディテレーニアンハーバー鑑賞環境改良 来年内(約25億円)

  • マーメイドラグーンシアターのリニューアル 来年春(約40億円)

 

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東京では初めて導入されるキャッスル・プロジェクションのショー「ワンス・アポン・ア・タイム」パーク内外で盛んに宣伝されている。©Disney

 

実は、今回の経営計画の発表で初めて明かされたのが「メディテレーニアンハーバー鑑賞環境改良」です。これは今年の9月で終演するハーバーショー「レジェンド・オブ・ミシカ」の後継ショーを見据えた工事だと思われます。

 

オリエンタルランドは近年、エンターテイメント・ショー製作費を大きく削減しています。ランドではキャッスルショーを削減し、より多くのゲストに見せられるパレードに絞っています。シーでも同様に、観客数が少ないステージショーを削り、ハーバーショーに絞っているのです。

 

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近年のショー製作費のグラフ。最近はランド単体の頃とほぼ同じ額まで縮小していることが分かる。

 

より多くの客に提供できるハーバーショー。現段階では推測の域を出ないのですが「鑑賞環境改良」ではバケーション・パッケージの客向けの優先鑑賞エリア導入も含めた、大規模なハーバーの開発になるのではないかと考えています。つまり、より多くのゲストがショーを見られるように、スペースを広げるのではないかと思うのです。

 

ホテルミラコスタでは今年4月7日~来年3月28日にポルトパラディーゾサイドの外壁補修が予定されています。またミラコスタのホームページでは、今年9月7日~来年2月下旬までハーバーの一部で改修工事が行われると告知されています。おそらく、この工事も「鑑賞環境改良」に含まれているのでしょう。

 

それを考えると、ミシカ後継ショーは早くても2015年3月以降の導入、可能性が高いのはシー15周年イベントが行われる2016年度に合わせての導入が考えられます。

 

4月28日の日経新聞の記事によると「14、15年度は東京ディズニーランドを中心にアトラクションやサービス施設を拡充する方針」「東京ディズニーシーも16年度以降に施設の更新・改良に取り組む」と報じられています。

 

今回の経営計画では「今後10年間で5,000億円レベルの投資を行う」という数字ばかり目立ちますが、まずは今後3年間が気になるところ。オリエンタルランドは「『2023ありたい姿』に向けてテーマパーク価値の最大化を図る大規模投資案件等を決定し、順次着手」と説明していますので、今後小出しの形で投資計画を発表すると思われます。

 

経営計画説明会の質疑応答では「次の中計期間あるいは2020年オリンピック開催時点までには実現できているものがあるというスケジュールを考えている」という発言がありました。次の中計期間は2017年度~2019年度。ランド開園35周年が2018年。そして東京オリンピックが2020年。このあたりを目指して、新しい東京ディズニーリゾートが誕生するでしょう。

 

入園者数を引き上げたら必要なのは?

さて、入園者数を引き上げたら必要になってくるのは「宿泊施設」東京ディズニーリゾートとその周辺にはディズニーホテル、オフィシャルホテル、パートナーホテルなど多くのホテルがあります。

 

オリエンタルランドは東京五輪を見据えて、海外ゲスト、特に東南アジアからの集客に力を入れる考えです。現在、東京ディズニーリゾートを訪れるのは、主に台湾・香港・中国からの客となっています。これが東南アジアまで広がれば、かなりの入園者数の押し上げにつながるでしょう。

 

海外ゲストは必ず宿泊を伴いますので、オリエンタルランドが最近買収したブライトンホテルの活用、さらには昨年売買契約を結んだ東京ベイNKホール跡地への新ホテル建設も十分考えられるでしょう。

 

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昨年12月に第一生命から買収することが決定した東京ベイNKホール跡地。パークから近く、ホテル用地としては最高の立地である。

 

舞浜一極集中からの脱却も?

今回の経営計画の中には「舞浜エリア外での新たな成長の柱となる事業を確立」「舞浜エリア外での新たな成長に向けた投資を実行」という言葉も入れられました。ついにオリエンタルランドとしても、これまでの舞浜一極集中から脱却して、新しい収益源を模索しようとしています。

 

計画では2023年までに、新規事業の規模を「1セグメントレベル」にするとしています。「1セグメントレベル」とは、分かりやすく言うと、テーマパーク事業やホテル事業などと同様に、オリエンタルランドの経営にとって欠かせない収益源にまで育てるという意味です。新規事業については「レジャー・エンターテイメント、教育事業等」とされていますが、これについては従来通りで、あまり目新しさは感じません。

 

教育事業に関しては、イクスピアリのキャンプ・ネポスで一度失敗しています。レジャー・エンターテイメントについても、大阪中央郵便局の再開発ビルや福岡キャナルシティへの進出計画が頓挫するなど、過去に失敗事例があります。

 

オリエンタルランドとしては「ゼロからの事業立ち上げのみならず、事業提携やM&A等」も検討するとしており、今後の動向が気になります。ちなみに、これら新規事業は5,000億円の設備投資に含まれないということです。

 

経営計画説明会の質疑応答では「テーマパークについては、マーケットや事業性が認められるならば考え得るが、現時点で行う考えはない」という発言もありました。ユニバーサル・スタジオ・ジャパンのように、地方や海外でのテーマパーク事業の展開は、今のところ考えていないのでしょう。また、質疑応答では新規事業でもディズニーと組む可能性について触れています。

 

さて、今後の舞浜はどうなる?

ディズニーファンとしては、ついついパークへの新しい投資が気になるところ。しかし、それ以外にも経営計画の中には気になる記述がいくつかありますので、ちょっと紹介しておきます。

 

まず一つ目は「第1四半期(4月~6月)と第4四半期(1月~3月)の集客強化」について。夏休みをはさむ7月~9月の第2四半期や、ハロウィーンとクリスマスイベントを行う10月~12月の第3四半期と比べて、どうしても第1四半期と第4四半期の客数が落ち込む傾向があります。

 

これについては、これまでのIR資料の中でも取り上げられてきました。今回の経営計画でも、第1四半期はイースターイベントの育成、第4四半期はキャンパスデーによる学生の集客によって、売り上げを伸ばす考えです。先ほども触れたパークの混雑緩和、ゲストの平準化とも関係してくる問題ですね。

 

第4四半期に関しては、天候によって左右される部分も大きいと思われますので、これまでのように豪華なショーやパレードを行って集客する、という方法はとらないのでしょう。

 

二つ目は「新たな価値創造や戦略的価格設定により、中長期的な単価の向上」について。これもこれまでと同じく、IR資料で取り上げられてきたもの。「どうすれば客単価が上がるのか」といったもので、考えられるのは多種多様なグッズ展開と価格の引き上げ、チケット料金の引き上げ、そしてダッフィーに代わる新しいキャラクターの育成などでしょうか。

 

三つ目は「3年間の営業キャッシュ・フロー2,800億円以上」について。過去3年間の営業キャッシュ・フローは2,670億円。それを今回の経営計画では上回るというのです。これには正直驚きました。しかも資料には「『2023ありたい姿』に向けて、コア事業の大型投資および新規事業投資の原資となる営業キャッシュ・フローの最大化」とも書かれています。

 

つまり、パークへの大規模投資はやる、しかし売り上げの向上と経費削減は続けて手持ちの資金は増やす、というメッセージだと受け止めることができるのです。

 

経営計画の最終年度である2016年度はシーが15周年を迎えます。このときの目標として、オリエンタルランドは営業利益1,000億円レベルを掲げています。2013年度の営業利益は、過去最高の1,144億円。つまりこのレベルまで営業利益を引き上げるというのです。「売上高に応じたコストのコントロールの実施」も書かれていますので、引き続き経費削減の姿勢は変わらないでしょう。

 

ひとまず、大きな発表を終えたオリエンタルランド。次の大きな山場は6月の株主総会、そして7月のUSJハリーポッターエリアのオープン前後でしょう。このあたりに大きな発表をしてくるのではないか、と舞浜新聞では睨んでいます。具体的な投資計画の発表を待つことにしましょう。

*1:オリエンタルランドは資料の中で「周年を除く年度の入園者数の平均」という表現を使っています。あくまでも2023年度の時点で入園者数がおおむね3000万人を達成できる状態を目指しています。

*2:実際には平日・休日や繁忙期・閑散期で入園者数は大きく変化します。ランド・シーで入園者数も違いますが、今回はあくまでも平均値をもとにして考えています。

*3:ディズニーシー拡張、ランドはエリア一新 :日本経済新聞

*4:東京ディズニーリゾート、3年で1200億円投資 :日本経済新聞